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グローバルな動向や将来展望をテーマとしたフォーラムです。
今年で５回目となる本フォーラムでは、トランジションファイナンスやインパクト投資といったファイナンスのアプローチに加えて、水素サプライチェーンの構築や再生可能エネルギーの普及などサステナブルな社会を実現するための事業者の取り組みについても取り上げていきます。
三井住友トラスト・アセットマネジメント株式会社
代表取締役会長
米国、欧州、アジアの金融サービス業界で35年にわたる経営実績を有する。
日興アセットマネジメント入社以前は、ロンドンに本拠を置く国際金融グループ
バークレイズ社にて、傘下のプライベートバンキング事業（英国およびアイルランド）を統括したほか、バークレイズ・アセット・マネジメントの会長を務めた。2009年以前はバークレイズ・グローバル・インベスターズ社（現ブラックロック社）の欧州アジア事業のCEO 、2004年までは米メリルリンチ社でニューヨークと東京でアセットマネジメント部門とキャピタルマーケッツ部門のさまざ まな要職を歴任した。欧州最大級の年金基金の理事、英国投資運用業協会（IMA Investment Management Association ）の理事、英ウェルス・マネジメント協会（ WMA Wealth Management Association ）の理事などを歴任。
現在は、米国投資信託協会（ ICI Investment Company Institute ）における APAC Steering カウンシルの会長でもある。
フロリダ大学卒、テンプル大学にて教育学修士号取得。
Stanford NUS インターナショナルマネジメントプログラムを修了。
米英両国籍を有し、日本語も堪能。
最高経営責任者
PRIは国連が支援する組織で合計128兆米ドル超の運用資産を有する5,000以上の署名機関で構成される。デービットはPRIのグローバルな運営を統括している。PRI以前には、デービットは豪大手資産運用会社AMPキャピタルの副CEOなどを歴任したほか、豪建設労働者の年金基金であるCbusのCEOとして、約13年間の在任中に加盟者を50万人から75万人超へと拡大し、運用資産合計を550億豪ドルに増やした。 また、ラ・トローブ大学からサステナブルファイナンス分野での功績でDistinguished Alumni Awardを受賞したほか、2017年にはFund Executives Association Ltd（FEAL）のFund Executive of the Yearを受賞した。2020年にはAssociation of Superannuation Funds of Australia（ASFA）の終身会員資格を得ている。
総合政策局 政策立案総括審議官
旧大蔵省に入省後、国際復興開発銀行審議役、金融庁監督局・検査局課長補佐、財務省大臣官房文書課課長補佐・企画官等を務め、2008年に金融機関向けコンサルティング会社に転職。2013年に金融庁に復帰し、金融機関の検査・監督を担当。2019年総合政策局審議官、2021年監督局審議官を経て、2022年６月より現職。サステナブルファイナンスの推進、日本における国際金融センターの機能強化などを担う。また、内閣官房の新しい資本主義実現本部事務局次長も併任。
理事
1972年生まれ、1995年大蔵省（現財務省）入省。以後、主計局、主税局、大臣官房等、多様な政策分野を歴任。1997～99年、英国留学。2003～06年、英国財務省に出向し、英国の金融行政や予算編成に携わる。2009年、新設された、内閣官房国家戦略室の最初のスタッフに抜擢。2012～15年、大臣官房文書課法令審査室長・調査室長・広報室長。
2015～18年、パリ・OECD（経済協力開発機構）に出向し、グリーン・ファイナンス（環境金融）を担当。帰国後、日本の官民のグリーン・ファイナンス関係者の連携、海外関係者との協働に向けたプラットフォームとして、Green Finance Network Japanを発足。本業の傍ら、私的にグリーン・ファイナンスに関する活動を続けている。
2021年３月、新設された内閣官房気候変動対策推進室の総括参事官として、同室の立上げや官邸における有識者会議の運営を担う。2021年７月、財務省に戻り、主計局主計官（総務省・地方財政担当）に就任。2022年１月、金融庁総合政策局総合政策課長に就任し、サステナブル・ファイナンスの推進を含む、金融庁の諸政策の企画・調整を担当。
2024年６月、新設されたGX推進機構に出向し、理事（財務・サステナビリティ推進担当）に就任。
東京大学法学部卒、ケンブリッジ大学法律学修士、ロンドン大学（インペリアル・カレッジ・ロンドン）経営学修士。
チーフ・サステナビリティ・オフィサー、
コーポレートマーケティング部、
環境・サステナビリティ戦略部 担当執行役員
早稲田大学法学部卒業後、1992年に大阪商船三井船舶株式会社に入社し、液化ガス船部第一チームに配属。1999年にMitsui O.S.K. Bulk Shipping (Asia Oceania) Pte. Ltd.に出向し、ドーハに駐在。2004年にLNG船部LNG第三グループのアシスタントマネージャーに、2009年に営業調査室のマネージャーに昇進。その後、LNG船部営業統括グループのマネージャー、グループリーダーを経て、2016年にエネルギー営業戦略室長に就任。2020年に欧州・アフリカ総代表兼MOL (Europe Africa) Ltd. Managing Directorを経て、2023年に執行役員チーフ・エンバイロメント・サステナビリティ・オフィサーに就任。2024年に執行役員チーフ・サステナビリティ・オフィサーへと改称。
サステナビリティ・ソリューション推進部部長
2004年大和証券（当時の大和証券SMBC)入社。債券営業部、デットキャピタルマーケット部など債券市場のスペシャリストとして経験は14年に及ぶ。地方公共団体や事業会社をはじめ、多数の発行体の債券発行のアドバイザリー業務を務める。海外経験も豊富で、シンガポール、ベトナムでIB業務に従事。2023年４月より現職。大阪大学国際公共政策で修士号を取得。
代表取締役 グループ・カントリー・ヘッド
ソシエテ・ジェネラル銀行 東京支店
支店⻑ 日本における代表者
2010 年ソシエテ・ジェネラル(仏・パリ)マーケットリスク管理部入社。以来、2015年までキャピタルマーケッツ部門マーケットリスク管理部共同責任者、以降、同管理部部⻑を歴任。
2021年９月、日本にて、ソシエテ・ジェネラル証券株式会社 代表取締役 グループ・カントリー・ヘッド就任。同12月よりソシエテ・ジェネラル銀行 東京支店支店⻑及び日本における代表者を兼任。
ソシエテ・ジェネラル入社以前は、ナティクシス社マーケットリスク部部⻑、フランスガス公社グローバルリスクマネージャー、クレディ・リヨネ銀行及びクレディ・アグリコール銀行キャピタルマーケッツ部門にてマーケットリスク管理業務に従事。
執行役員COO
慶應義塾大学卒業後、楽天株式会社に入社。営業にて会社賞を受賞後、新サービス開発室に異動。複数の新規事業を立ち上げや、国内外のスタートアップへの投資を経験(後に一社上場)。ドローン事業を設立し、NEDOプロジェクトにも研究員として参画。ドローンの航空管制システムを日本に構築する目的で海外スタートアップと共に合同会社を設立し、CSOに就任。2018年にApple Japanに転職し、Apple Payの国内および韓国におけるオンライン事業と交通系事業統括責任者として、韓国サービスローンチから大規模交通インフラ事業のApple Pay対応を推進。現在Carbon EXのCOO執行役員に着任。
共同創業者 兼 シニア・アドバイザー・オブ・イノベーション
South Pole Japan株式会社
マネージングディレクター
チューリッヒ工科大学で機械工学修士号の取得後、2006年にSouth Poleを共同創業。2006年から2012年にかけて、カーボンプロジェクト開発に携わり、チーフ・テクニカル・オフィサーとして25カ国で200以上の気候変動緩和プロジェクトを含むポートフォリオの導入及び品質管理を指揮・監督。クリーン開発メカニズム(CDM)、Gold Standard、Verraなど炭素市場の中核となる方法論の形成において重要な役割を果たした。事業の多角化も主導し、2012年にはアドバイザリー・サービスに特化した新たなビジネスラインの立ち上げを経て、2018年にはインパクト投資に特化したビジネスラインを創設。2022年9月にスイス本社から東京へ拠点を移し、現在は日本におけるSouth Poleの事業拡大に従事。
CEO兼共同設立者
Tommy Ricketts（トミー・リケッツ）は、BeZero Carbon設立以前はBank of Americaでグローバル・リサーチのVice Presidentを務め、ロンドンとブリュッセルで政治ストラテジストとしても活躍。2020年にカーボンクレジットの格付け機関であるBeZero CarbonをSebastien Crossとともに共同設立。BeZero Carbonは気候・地球科学、金融研究、データ科学、公共政策の専門知識を結集し、ボランタリー・カーボンクレジットの品質について信頼できる適格な格付けを世界中の企業に提供している。
産業政策連携促進担当部長
国際サステナビリティ基準審議会(ISSB) 理事
1979 年埼玉銀行(現りそなホールディングス)入行。1990 年住友信託銀行(現三井住友信託銀行)に入社し、証券代行部で信託銀行として初の IR・SR コンサルティングサービスを立ち上げ、特に外国人機関投資家と日本企業との対話の仲介に注力。2015 年、年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)に採用後、市場運用部次長、スチュワードシップ推進課ヘッドとして GPIF のスチュワードシップ活動および ESG の取組みを推進。PRI Japan Advisory Committee の Chair および PRI Asset Owner Advisory Board メンバー、CA100+ Asia Advisory Board メンバー等に就任し、国内外での講演および寄稿多数。2022 年 3 月 GPIF 退職後、9 月より現職。国際大学修士(国際関係学)。
理事・主席研究員
東北大学
特任教授
U3イノベーションズ合同会社
共同代表
慶應義塾大学法学部法律学科卒業後、東京電力株式会社で主に環境部門に従事した後、独立。
複数のシンクタンクの研究員や大学の客員教授、内閣府規制改革推進会議やGX実行会議など、多数の政府委員を歴任。気候変動に関する国連交渉（COP）にも長く参加し、環境・エネルギー政策提言に従事。
2018年10月、U3イノベーションズ合同会社を創業。スタートアップと協業し、新たな社会システムとしての「Utility3.0」を実現することを目指し、政策提言とビジネス両面から取り組む。
主な著書は下記
「誤解だらけの電力問題」（WEDGE出版）（エネルギーフォーラム普及啓発省受賞）
「原発は“安全”か たった一人の福島事故報告書」（小学館）
「エネルギー産業の2050年 Utility3.0へのゲームチェンジ」（共著、日本経済新聞出版社）（エネルギーフォーラム優秀賞受賞）
「エネルギー産業 2030への戦略 Utility3.0の実装」（共著、同上）
「電力崩壊ー戦略なき国家のエネルギー敗戦」（日経BP社）（エネルギーフォーラム大賞受賞）
取締役 専務執行役員 技術・エンジニアリング本部長、中央研究所、岩谷水素技術研究所、サステナビリティ推進部 各担当、保安担当、水素エネルギー担当
1987年 ４月 通商産業省 入省
2008年 ７月 経済産業省 製造産業局 化学物質管理課長
2010年 ７月 産業技術環境局 研究開発課長
2012年 ７月 商務情報政策局 ヘルスケア産業課長
2015年 ７月 製造産業局 審議官
2016年 ６月 商務流通保安グループ 審議官(産業保安担当)
2017年 ７月 大臣官房 技術総括・保安審議官
2019年 ７月 経済産業省 退官
2019年11月 岩谷産業株式会社 入社 常務執行役員に就任 環境保安担当
2020年 ４月 専務執行役員に就任 総合エネルギー本部、産業ガス本部管掌、環境保安担当、水素エネルギー担当
2021年 ４月 総合エネルギー事業本部、産業ガス本部管掌、環境保安担当、水素エネルギー担当
2022年 ４月 技術・エンジニアリング本部長、中央研究所、岩谷水素技術研究所 各担当、環境保安担当、水素エネルギー担当
2022年 ６月 取締役 専務執行役員に就任(現任)
2023年 ４月 技術・エンジニアリング本部長、中央研究所、岩谷水素技術研究所、サステナビリティ推進部 各担当、保安担当、水素エネルギー担当(現任)
執行理事 水素事業推進部長
平成 ３年(1991年) 3月 東京大学大学院 工学系研究科 化学工学 修了
平成 ３年(1991年) ４月 東燃株式会社入社
平成19年(2007年) ６月 東燃ゼネラル石油株式会社 堺工場 製油部長
平成23年(2011年) １月 供給本部 供給計画部長
平成24年(2012年) ２月 精製・物流本部 川崎工場 製油技術部長
平成24年(2012年)10月 精製・物流本部 川崎工場 技術部長
平成29年(2017年) ３月 精製・物流本部 本部長付シニアマネージャー
平成29年(2017年) ４月 JXTGエネルギー株式会社 製造本部 製造プロジェクト部長
平成30年(2018年) ４月 大阪国際石油精製株式会社 取締役大阪製油所長
令和 ２年(2020年)11月 ENEOS株式会社 技術計画部担当部長
令和 ３年(2021年) ４月 執行役員 工務部長
令和 ５年(2023年) ４月 執行役員 水素事業推進部長
令和 ６年(2024年) ４月 執行理事 水素事業推進部長
パートナー 、再生可能エネルギー・サステナビリティ投資戦略責任者
2021年７月アドバンテッジパートナーズに参画。企業価値の向上だけでなく、社会価値・環境価値の創出を目指し新規に立ち上げた第４の投資戦略の責任者に就任。脱酸素社会に向けて金融面からの支援を行う。
1992年に三菱商事に入社。国内不動産開発、米国、日本、欧州におけるバイアウト投資、欧州と中東における再生可能エネルギーを中心とする電力開発等の事業投資を数多く手掛ける。その間、太陽光IPP開発チームリーダー、カタールFacility Dタスクフォースリーダー、欧阿中東電力事業部長代行、企業投資部長などを歴任。2015年から2020年までロンドン在Diamond Generating Europe社社長として、蘭・英洋上風力発電事業など多くの開発案件に参画。海外駐在は14年に及ぶ。
東京大学工学部都市工学科卒業。MITスローン校MBA課程修了。一級建築士。
総合政策学部教授/
アジア開発銀行研究所サステナブル政策アドバイザー
2023年11月にアジア地域の金融当局・中央銀行間で気候関連の開示とファイナンス政策に関する情報交換と理解促進を目的としたADBI-ADB Climate Finance Dialogueを創設、キャパシティビルディングも実施中。2020～2021年はFederated HermesのEOSの上級アドバイザーとして、企業のESGスチュワードシップサービスに従事。2011～2016年は日本銀行政策委員会の審議委員に就任。パリの政治科学院で教鞭をとり、国際通貨基金（IMF）のエコノミストの勤務経験を有する。コロンビア大学で経済学博士。近著に「環境とビジネス」（岩波新書、2024年７月）を出版。公式ホームページ（http://www.sayurishirai.jp/）。
テクノロジー本部 グリーンイノベーションセンター ペロブスカイトPV開発部 部長
1980年北海道生まれ。2005年名古屋大学大学院工学研究科修士課程修了後、松下電器産業（現パナソニック ホールディングス株式会社）半導体社に入社。入社以来、半導体デバイス・材料の開発に従事。2015年11月よりベルギーimecにオンサイトマネージャーとして駐在。2019年帰国後、ペロブスカイト太陽電池の研究開発を担当。2021年10月より現職。東京工業大学にて博士(工学)取得。
次世代エネルギービジネス部長代行
1999年伊藤忠商事入社。入社時よりエネルギー・化学品部隊に所属、化学品原料調達を中心としてエネルギービジネスに従事。2008年から約６年間のシンガポール駐在を経て、エネルギー・化学品部隊の企画部隊やプロジェクト推進部隊を歴任。その後、伊藤忠総本社の経営の中枢である業務部にてトップマネジメントのブレーンとして活躍し、2023年より蓄電池ビジネスに携わり、家庭用から産業用、系統用と全カテゴリーの蓄電池ビジネスを統括中。
※オンライン出演
IBGサステナビリティ,エグゼクティブディレクター
シンガポールを拠点とし、さまざまなセクターをカバーする IBG サステナビリティのチームリーダーの 1 人として、2022 年に DBS に入社。現在は、環境および社会に関する技術的な専門知識を、世界中の商取引およびクライアントへのアドバイザリーに提供することを主導しており、プロジェクト融資が持続可能性とベストプラクティスに関する国際基準に準拠していることを保証する役割を担っている。 主にエネルギー分野で 25 年以上の経験を持ち、専門分野には、技術的な環境および安全エンジニアリング、オペレーショナルエクセレンス、リスク管理、企業の持続可能性戦略の実施が含まれる。シンガポールに本拠を置くクリーンテック新興企業の独立非常勤取締役として、リチウムイオン電池リサイクル技術に関連する技術的問題と持続可能性問題の両方についてアドバイスを行っている。詳しい経歴
常務執行役員
2009年５月 世界銀行グループ国際金融公社(IFC) 東アジア・太平洋局 Senior Investment Officer (インフラストラクチャー担当)
2012年９月 DBJ Singapore Limited 副社長兼企業金融部長
2015年２月 株式会社日本政策投資銀行国際統括部担当部長 兼 企業金融第6部担当部長
2017年６月 企業金融第5部担当部長 兼 国際統括部担当部長
2020年６月 ストラクチャードファイナンス部長
2021年１月 ストラクチャードファイナンス部長 兼 経営企画部担当部長
2021年６月 執行役員(GRIT担当) 兼 経営企画部サステナビリティ経営室長
2022年６月 常務執行役員(現職)
【略歴】
1976年10月 カイロ大学文学部社会学科卒業
1992年7月 参議院議員
1993年7月 衆議院議員
2003年9月 環境大臣
2004年9月 内閣府特命担当大臣（沖縄及び北方対策）兼任
2006年9月 内閣総理大臣補佐官（国家安全保障問題担当）
2007年7月 防衛大臣
2010年9月 自民党総務会長
2011年10月 予算委員会理事
2016年7月 東京都知事 当選
2020年7月 東京都知事 当選（2期目）
2024年7月 東京都知事 当選（3期目）
2019年4月、一般社団法人東京国際金融機構（FCT）の設立時より、代表理事。元日本銀行副総裁として、国内外に広く知られ、日本銀行での約40年間、主に金融システムと市場の危機管理を担当し、海外のカウンターパートとの連携に携わった。現在、株式会社大和総研の理事長を筆頭に、APECビジネス諮問委員会の日本代表委員、金融庁の政策評価に関する有識者会議の委員、新設10兆円規模の大学ファンドの運用・監視委員会委員を務める。また、東京都の「『国際金融都市・東京』構想2.0」策定に向けた有識者懇談会の座長も務めた。
地上波初の株式市況中継TV番組『東京マーケットワイド』『WORLD MARKETZ』、『Tokyo Financial Street』(STOCKVOICE TV)にてキャスターを務める他、TOKYO-FM、ラジオNIKKEI等ラジオ番組にも出演。NIKKEI STYLE、マイナビ、FinTech Journal、日経QUICK等にてコラムを連載。国内外の政治家、企業経営者、ハリウッドスター等へのインタビュー多数。
主な著書『デフレ脳からインフレ脳へ』(集英社刊)。『資産寿命を延ばす逆算力』(シャスタインターナショナル刊)。
